国際免許証とは
国際免許証（IDP）は、1949年ジュネーブ条約加盟国で日本の運転免許を一時的に有効にする公式書類です。有効期間は発行日から1年間で、日本側の免許が失効すれば同時に無効になります。長期滞在や条約非加盟国では現地免許や公式翻訳が必要になるため、渡航前に在日大使館のサイトで必ず確認しましょう。
取得に必要なものと費用
申請は各都道府県の運転免許センター、または取り扱いのある警察署で行います。免許センターなら即日～1時間程度で交付されることが多い一方、警察署経由だと交付まで1〜2週間ほどかかる自治体もあるので日程には余裕を。
持参するものは次の4点だけです。
- 有効期限内の日本の運転免許証
- パスポート（または渡航予定を示す書類）
- 4.5×3.5cm、背景無地の証明写真1枚（撮影6カ月以内）
- 手数料2,250円前後（地域で若干差あり、印紙で納付）
申請ステップ
- 受付で申請書を受け取り必要事項を記入する。
- 印紙売り場で手数料分の証紙を購入し、申請書に貼る。
- 写真を貼り付け、免許証とパスポートを添えて窓口に提出。
- 免許センターなら館内で呼び出され、その場で交付。警察署申請の場合は後日受け取り。
渡航先で押さえる交通ルール
- 右側／左側通行：米国やドイツは右側、オーストラリアやイギリスは左側。右折・左折時のミラー死角に要注意。
- 速度表示単位：アメリカのmphと欧州のkm/hを混同しない。レンタルバイクのメーター単位を必ず確認。
- ラウンドアバウト：信号機の代わりに環状交差点が普及。入る向きと優先順位を事前に学習。
- ヘルメット規格：DOT（米）やECE（EU）など現地認証ラベルが必須の国もあるため、自前のヘルメットを持参する場合は適合の有無を確認。レンタル店で現地適合品を借りると安心。
海外ツーリング保険の選び方
対人・対物補償は無制限が理想。海外では億単位の賠償事例も珍しくない。
搭乗者傷害と救援費用は1,000万円以上を目安に。山岳地でのヘリ搬送は高額になる。
レンタル車両免責ゼロ特約を付けると、転倒時の修理費負担を回避できる。
携行品損害は30万円程度を目安に設定し、ライディングギアやカメラの破損・盗難に備える。
旅先でのトラブル回避術
- 国際免許と日本の免許は必ずセットで携行する。
- レンタル契約書や保険証券をスマホで撮影して保存。
- Googleマップはオフラインエリアを事前にダウンロード。
- 交通違反はその場で罰金を求められる国が多い。クレジット決済の可否を事前に確認しておく。
帰国後のポイント
国際免許証は1年で失効し更新はできません。次回渡航が決まったら再度申請が必要です。また海外で事故を起こした場合、損害請求が後日届くこともあるため、保険証券と事故証明書は5年間保管しておくと安心です。
国際免許の取得は書類4点と半日あれば完了します。申請から保険選び、現地ルールの予習まで抜かりなく準備し、異文化と絶景が待つ海外ロードを安全かつ自由に駆け抜けましょう。